北極茶釜/狸沼ブログ

日記・時事問題、自作小説(R指定?)。/「もえるあじあ」「保守速報」や「余命~」とかをよく見てますw

どうして組織的買占めは「悪意」なのか?/在日米軍不用論への反論(レトリック的な考察)

1.どうして今回のマスク等の組織的買占めは「悪意」なのか?

近頃では日本だけでなく、アメリカやオーストラリアでも現地の中国人などによるマスクなどの物資の、組織的な買占めが問題になっているらしい。どうやら中国に「輸出」しているようだけれども、単に必要に迫られてというだけでなく、利得目的などで現地人の不興と怒りを買っている節がある。
しかしこれにはやり方として少なからず「悪意」があると思われる。なぜなら効率を考えれば、店舗を廻って必要物資を片端から買い占めるよりも、むしろ生産元に掛け合って大量生産を依頼した方が、確保や輸送の手間としても費用としても安くつくはずなのである。現に『保守速報』だったか、何処かのまとめサイトで見たのだが、買い占めて「(現地の)アメリカ人のためのマスクは(店頭に)残さなかった」と手柄顔の中国人の話が掲載されていたのを見た。それにオーストラリアなどで粉ミルクを買い占めた事例もあるようだが、代用品確保が困難な上に日常的な必需品だから、現地の赤ちゃんや幼児の死亡率を高めかねない(ウイグルチベットでの民族絶滅政策の延長線上にある、卑劣工作の発想のように感じられる)。
こんなことをやり続けていれば、じきに手段を選ばない報復を招くのは必至であるだろうし、破滅的な結末を招くだろう。だいたいアメリカやイタリアでの被害の拡大スピードは異様で、自然の伝播に見せかけて、故意にコロナ殺人ウィルスが散布されたのではないかとさえ勘ぐられる(白人で人種が違う上に、両国とも反共の総本山のような国柄であるし)。中国の悪意ある人たち(特に共産党など)は「上手く全世界を手玉にとってやった」とでも思っているのかもしれないけれども、世界は流石にそこまで甘くないと思う。

 


2.WHOの「家でゲームしてろ」の胡散臭さ

今度のコロナ騒動で、誤情報散布で初期対応を遅らせて世界パンデミックを招いた一因であるWHO(テロドス氏)が、あとづけでもっともらしい顔でアリバイ工作を謀っているようだ。彼らが共産グローバリストの利権勢力と裏で繋がっていることも、とっくにバレバレで、あとはどのタイミングで糾弾・吊るし上げになるかだけの問題だと思われる(本人たちは逃げ切る気満々だろうし、実際にそういう可能性があるので油断して笑えないのだが)。
そして傑作なのがテロドス氏の「外出自粛のためにゲーム会社と連携して~」などと、そんな発言をしていたのをまとめサイトで見たこと。しかしその理屈や発想は先進国にしか通用せず(だいたい先進国でもゲーム機を持っていない家庭や個人は多いだろう)、途上国の国民では普通は家にゲーム機などないことくらいは、エチオピア出身のテロドス氏は重々知っているはずなのだが?(ふざけている!)
それを考えればテロドス・WHOの深意は、コロナ対策を名目として、共産グローバリスト側のゲーム製作メーカーなどに金を流し(さらには業界を買収して一味に抱き込み)たいだけだと思われる。少し前にこのブログでも記事にしたが「ゲーム製作ベンチャーの出資者に怪しげな反社会勢力(共産グローバリストなど)が混ざっているのでないか?」という話題とも関連する話である(「出資」のことは単にゲームだけに限った話ではないだろうが、資金つながりでアウトという話ならばパレルモ条約共謀罪でも取締れるようになる?)。

 


3.在日米軍は不要(「実は在日米軍は日本を守ってなどいない」)という見解への反論

ちょっと気まぐれに調べていたら、「実は在日米軍は日本を守ってなどいない、資金が楽だから日本に駐屯させているだけだ」などという話が出ていた(パヨ恒例の「もっともらしい騙り」だとは思うが)。
しかし直接にドンパチやるだけが防衛ではない。在日米軍がいることによって、その他の諸国の米軍基地・味方国(オーストラリアとか?)とも上手く連携がとれるわけで(同盟諸国との防衛網の形成)、単なる戦闘員・警備員というだけでなく「連絡・通信担当」としても高い価値があるのではないだろうか?
また、共産圏からの浸透・破壊工作に対処するうえでも、味方国の諜報機関(の端末)を傍においておくのはそれなりにメリットがあるだろう。たとえばCIAなどは過去にウォーターゲート事件などをやらかしたようだが、そのとき彼らが攻撃したアメリカ民主党はどうやら隠れ共産グローバリストの巣窟であるとも聞いている(FBIが赤化して厄介な存在になっているという話もあるが、真偽不明で詳細は知らない)。

 

それから「日本の所有するアメリカ国債は日本になく、アメリカにある(日本側で勝手に売却できない?)」らしいが、普通に考えればわかるとおり、民間でも系列会社の持ち株はポンポン売るものではないだろう(通常の意味での「資産」とは意味合いが違う)。そんなことをしたら「株の持ち合い」の連携が崩壊してしまいかねない愚行である。……もしもどうしても売却したければ先に相談の上で、相手会社(アメリカ)に適当な条件で買戻しさせるか、それとも信用出来る別の系列会社(イギリスとかオーストラリア?)に譲渡するくらいのものだろう。だから「勝手に売らないから安心してくれ」と(アメリカ側に)預けておくことになる。

つまり日本保有アメリカ国債は「(味方国である意思表示の)人質」みたいな意味合いでアメリカに(?)置かれているのだろうが、考えようによっては在日米軍は「我々(アメリカ)は日本とは戦争する気がない」という意思表示に人質を差し出しているようなものではないのだろうか?(兵士の人員だけでなくその家族までを帯同してきているのが証拠ではないか?) もちろん味方国から日本を信頼して滞在している協力者だから、在日米軍の待遇がやたらと良いのはそのためではないかと私は思う。
もちろん民間の系列会社同士でも駆け引きや確執はあるだろうが、それでも本気で仲間同士で潰し合いをやる馬鹿はいない(友人同士で怒鳴りあい、たとえ殴りあったとしても、刃物で斬りつけたり銃で撃ったりはやらないだろ?)。……マスコミやプロパガンダによる印象操作・煽動に乗せられるのは、あまり賢明ではない。過去に日英同盟を破壊して漁夫の利を得た共産国が、その二番煎じを狙っているとしか私には思われない。